エネルギー・環境 > 環境コミュニケーション > 用語集
石油・石炭などを燃焼させたときに、燃料中の硫黄分が酸素と結びついて生成する物質。雨や雪などに取り込まれて地上に酸性の雨をもたらす。
消費者が環境にやさしい商品を選択することを促すための環境ラベル制度のひとつ。日本で唯一、ISO14024で規定している｢タイプ・｣に適合する環境ラベル。 1989年より環境省の指導のもと、(財)日本環境協会が実施している。環境意識の高まりとともに、認定を受ける商品数は急増している。
「エネルギーの使用の合理化に関する法律」に基づいて、一定規模以上の工場などに選任が義務づけられているエネルギー管理士免状を有する者をいう。 エネルギーを消費する設備の維持、エネルギーの使用方法の改善および監視などの業務を行う。
エネルギーの効率を表す数値。何に対するエネルギー消費量であるかを定義して用いられる。 「生産量あたりエネルギー消費量」、｢生産高あたりエネルギー消費量｣などが用いられる。数値が小さいほど効率がよい。
化学物質安全性データシートの略で、事業者が化学物質や製品を他の事業者に出荷する際に化学物質に関する情報（名称、含有率、物理化学的性質、危険性や 有害性、取り扱い上の注意点など）を提供するためのもの。 ＰＲＴＲ法では、第一種指定化学物質および第二種指定化学物質を含む製品を製造する事業者に対して、ＭＳＤＳの交付が義務付けられた。
地球を暖める温室効果の性質を持つ気体（ガス）。温暖化ガスともいう。水蒸気（Ｈ２Ｏ）、二酸化炭素（ＣＯ２）などが代表的で、メタン（ＣＨ４）、一酸化二窒素（Ｎ２Ｏ）、フロンなどがある。 これらの大気中濃度は人間活動の影響で近年増加し、例えばＣＯ２は産業革命前の280ppmvに比べ370ppmvと約３割増加している。 京都議定書ではＣＯ２・ＣＨ４・Ｎ２Ｏと代替フロンのＨＦＣ類・ＰＦＣ類・ＳＦ６の６種類の気体が対象となった。
