雷対策

【Q1】避雷針では対策にならないのですか？

【A1】
建築物の落雷対策として避雷針は有効ですが、電気機器を雷から守りきれるわけではありません。

【Q2】避雷設備（避雷針）を設置していても、被害が発生することがありますか？

【A2】
避雷針に落雷した場合に、建物内にあるコンピュータや電話機などの電気機器が破壊されるといった被害が発生することがあります。

【Q3】なぜ、避雷設備（避雷針）を設置しているにもかかわらず、被害が発生するのですか？

【A3】
避雷針への落雷電流の一部が建物内にも侵入する場合があるため、雷の電流が大きい場合には、電気機器や電子機器が故障することがあります。

【Q4】避雷針の設置基準は、どこに決められていますか？

【A4】
建築基準法や消防法等に避雷針の設置義務が規定されています。その設置基準は日本工業規格JIS A-4201（建築物等の雷保護）に定められています。
※JIS A-4201が2003年7月に改正されました。
※建築基準法33条｢高さ20mを越える建築物には、有効な避雷設備を設けなければならない｣

【Q5】避雷針は、点検する必要がありますか？

【A5】
避雷針は、よほど大きな雷撃でないかぎり、かなり長期間使用に耐えるものですが、経年による自然劣化（接続箇所の緩み、引下導線の断線等）に対して点検が必要です。

【Q6】避雷針が保護できる範囲は？

【A6】
実際の保護範囲は、雷撃の侵入してくる方向と、雷電流の大きさにより異なるため一概には言えません。日本工業規格では、保護レベルに応じて回転球体法、保護角法およびメッシュ法で避雷針の配置を定めています。

回転球体法による避雷針の保護範囲

【回転球体法】
雷撃距離を半径とした球体を2つ以上の受雷部（大地含む）に同時に接するように回転させたときに、球体表面の包絡面から被保護物側を保護範囲とする方法。

保護角法による避雷針の保護範囲

【保護角法】
避雷針上端から、その上端の鉛直線に対して保護角で定める稜線の内側を保護範囲とする方法。